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CAPI (Conversions API) とPrivacy Sandbox API群:ポストCookie時代の広告効果測定における技術的比較と適用シナリオ

Tags: CAPI, Privacy Sandbox, 広告効果測定, Attribution Reporting, Conversions API

ポストCookie時代への移行が進む中、広告効果測定の手法は大きな変化を迫られています。特に、サードパーティCookieに依存しない、あるいは依存度を低減した効果測定技術が求められており、その代表的なアプローチとしてConversions API (CAPI) やPrivacy Sandbox API群が注目されています。これらは異なる技術思想と実装アプローチを持ちますが、いずれも広告効果測定の精度維持とプライバシー保護の両立を目指しています。

本稿では、CAPIとPrivacy Sandbox API群における広告効果測定関連の技術仕様、実装アプローチ、それぞれのメリットとデメリット、そしてこれらの技術をポストCookie時代においてどのように活用し、または併用すべきかについて、技術的な視点から比較分析を行います。

ポストCookie時代の広告効果測定の課題

従来の広告効果測定は、サードパーティCookieを用いたクロスサイトトラッキングに大きく依存していました。しかし、ブラウザによるサードパーティCookieの規制強化や廃止、そしてGDPR、CCPA/CPRAといったデータプライバシー規制の普及により、この手法は機能不全に陥りつつあります。

この変化に伴い、以下のような技術的・運用的な課題が発生しています。

これらの課題に対し、CAPIとPrivacy Sandbox API群はそれぞれ異なる角度から解決策を提案しています。

Conversions API (CAPI) の技術概要と特徴

CAPIは、主に広告プラットフォームベンダー(例: Meta, Google Ads, TikTokなど)によって提供されるサーバー間連携の仕組みです。Webサイトのサーバーまたは他のバックエンドシステムから、直接広告プラットフォームのサーバーへコンバージョンイベントやその他の重要なイベントデータを送信します。

技術的な仕組み

  1. ユーザーがWebサイトやアプリで特定のアクション(購入、登録など)を実行します。
  2. Webサイト/アプリのバックエンドシステムまたはサーバーサイドタグ管理システムがこのイベントを捕捉します。
  3. 捕捉したイベント情報(イベントタイプ、タイムスタンプ、コンバージョン値など)に加えて、ユーザーを特定または照合するための情報(メールアドレスのハッシュ値、電話番号のハッシュ値、IPアドレス、ブラウザのUser-Agentなど)を含めて、広告プラットフォームのAPIエンドポイントへHTTPリクエストで送信します。
  4. 広告プラットフォーム側で、受信したイベントデータと、広告クリック/インプレッション発生時に収集したデータ(ファーストパーティCookie、広告プラットフォームのIDなど)を照合し、コンバージョンを計測します。照合精度を高めるために、複数の識別子(ハッシュ化されたメールアドレス、IPアドレスなど)を組み合わせる手法(例: MetaのAdvanced Matching)が用いられることがあります。

実装上の考慮事項

メリット

デメリット

Privacy Sandbox API群 (測定関連) の技術概要と特徴

Privacy Sandboxは、Google Chromeを中心に開発が進められている一連のブラウザAPIです。サードパーティCookieに依存することなく、Web上でのプライバシーを保護しつつ、広告関連の機能(ターゲティング、測定、不正対策など)を可能にすることを目指しています。広告効果測定に関連する主要なAPIとして、Attribution Reporting API、Aggregation Service、Shared Storage API、Private Aggregation APIなどがあります。

技術的な仕組み(Attribution Reporting APIを中心として)

  1. ソースイベントの登録: 広告クリックやインプレッション発生時に、広告配信サイト(Source)はAttribution Reporting APIを呼び出し、コンバージョン計測の「ソース」となる情報をブラウザに登録します。この情報には、Sourceサイト、キャンペーンID、レポートの送信先などが含まれます。プライバシー保護のため、登録できる情報量には制限があります。
  2. トリガーイベントの登録: ユーザーがコンバージョンサイト(Destination)で特定のアクション(購入など)を実行した際に、コンバージョンサイトはAttribution Reporting APIを呼び出し、コンバージョン発生の「トリガー」となる情報をブラウザに登録します。この情報には、トリガーサイト、コンバージョン値などが含まれます。
  3. ブラウザ内での照合: ブラウザは、登録されたソースイベントとトリガーイベントをブラウザ内部で照合します。ユーザーのブラウザ上でのみ照合が行われ、クロスサイトでユーザー行動が追跡されることはありません。
  4. レポートの生成と送信: 照合が成功した場合、ブラウザは定義された形式(イベントレベルレポートまたは集計可能レポート)でアトリビューションレポートを生成し、遅延を伴ってレポート収集サーバー(通常は広告技術プロバイダーのサーバー)に送信します。プライバシー保護のため、レポートの送信にもランダムな遅延が付加されたり、レポートの送信自体が制限されたりします。
  5. 集計可能レポートの処理: 集計可能レポートは、個別のイベントデータを含まず、暗号化された形式でAggregation Serviceに送信されます。Aggregation Serviceは、複数のユーザーからの集計可能レポートをまとめて復号・集計し、差分プライバシー技術を適用してノイズを加えた集計結果レポートを生成します。この集計結果レポートが最終的に広告技術プロバイダーに提供されます。

実装上の考慮事項

メリット

デメリット

技術的な比較分析

| 特徴 | Conversions API (CAPI) | Privacy Sandbox API群 (測定関連) | | :------------------- | :----------------------------------------------------- | :--------------------------------------------------- | | データ収集/処理場所| 主にサーバーサイド(バックエンド、サーバーサイドGTM) | 主にブラウザ内処理、集計は特別なサービス (Aggregation Service) | | データ粒度 | 高い(詳細なイベントデータ、カスタムデータ) | 低い(集計データが基本、イベントレベルレポートは制限あり) | | リアルタイム性 | 高い | 低い(レポート送信に遅延、集計レポートは非リアルタイム) | | プライバシー保護 | 送信側での匿名化/ハッシュ化、同意判断 | ブラウザ内処理、差分プライバシー、集計レポート | | 実装主体 | Webサイト運営者/広告主のバックエンドシステム | Webサイト(Publisher/Advertiser)のクライアント/サーバーサイド | | プラットフォーム | 主に特定の広告プラットフォームへの連携 | Webエコシステム全体での標準化を目指す(Chrome中心) | | 同意管理連携 | サーバーサイドでの同意判断に基づき送信制御 | ブラウザAPIが同意状態を参照、API呼び出し自体が同意に依存 | | クロスデバイストラッキング | 識別子(ハッシュ値など)による照合を試みる | ブラウザ単位での計測が基本、クロスデバイスは困難 | | オフラインコンバージョン | 対応可能 | 原則として対応困難(Webブラウザ内での発生に限定) |

適用シナリオと選択基準

どちらの技術を選択するか、あるいは併用するかは、ビジネス要件、技術リソース、測定したいコンバージョンの種類、および許容できるデータ粒度とリアルタイム性によって異なります。

併用する場合、同じコンバージョンイベントが重複して計測されないように、イベントIDの管理や各プラットフォームが提供する重複排除機能(CAPIとFacebook Pixelの連携におけるevent_id, event_nameの管理など)を適切に設計する必要があります。

実装上の注意点

まとめ

CAPIとPrivacy Sandbox API群は、ポストCookie時代の広告効果測定において重要な役割を果たす技術です。CAPIはサーバーサイドからの詳細かつリアルタイムなデータ連携に強みを持つ一方、Privacy Sandbox API群はブラウザネイティブなプライバシー保護機構と集計レベルでの測定を提供します。

どちらの技術を採用するか、または併用するかは、それぞれの技術的特性とビジネス要件を深く理解した上で、総合的に判断する必要があります。フリーランスWeb開発者兼プライバシーコンサルタントとしては、これらの技術仕様を正確に把握し、クライアントの状況に応じた最適な測定戦略と実装方法を提案できる能力が求められます。同意管理システムとの連携やデータ整合性の維持など、実装上の細かな考慮事項にも十分な注意を払うことが成功の鍵となります。技術は進化し続けますので、最新情報の収集と継続的な学習が不可欠です。